“録音削除の真相”を国分本人が明かす 日テレ側の対応に「こんなやり方通るのか」波紋広がる
ついに記者会見を開いた国分太一。そこで語られた日本テレビ側の“ある対応”が問題視されている。
日本テレビのコンプライアンス違反を理由に『ザ！鉄腕！DASH!!』を降板・芸能活動休止していた元TOKIO・国分太一が、一連の対応をめぐる人権救済を日弁連に申し立てていた件で、26日に司法記者クラブで弁護士同伴の記者会見を行った。
5ヶ月ぶりとなる公の場への登場に注目が集まるなか、国分から語られた日テレ側の対応が波紋を広げている。
■報じられていた“録音の削除”が本人から…
国分は10月23日に日弁連へ人権救済を申し立てており、申立書には、日テレに呼び出された国分がやりとりを録音しようとしたところ、日テレ側にデータを削除させられたと記載されていることが報じられていた。
日テレの柴田岳副社長はこの対応について、10月27日の定例社長会見で「関係者の特定等々の情報が漏れるのを避けたい」などと認め、国分側が「受け入れたと聞いております」とも説明していた。
■「なんとか、この現状を受け止めないと」
しかし、今回の会見では、国分としては受け入れがたい対応だったことをにじます場面が。
国分は、日テレ側に新局長への挨拶名目で呼び出されたところ、突如聞き取りが始まったことに動揺して「なんとか、この現状を受け止めないといけない」と感じてスマホで録音をしたと述懐。
しかし、相手側の弁護士に見つかり、プライバシーを守る名目で削除するように強要され、その後は筆記用具でメモを取るよう指示されたが「手が震えて何も書けなかったことを覚えています」と振り返った。
■「疑問しか残らない」などと物議
すでに報道では明らかになっていた録音消去だが、本人の口から語られた上、注目度も高い会見とあってSNSは騒然。
「もし国分太一が悪いとしても、突発的な聞き取りと録音消去させた日テレと弁護士は悪でしかないでしょ」「吉本興業岡本昭彦社長の『テープ回してないやろな』を彷彿とさせる」「こんなやり方が通るのかと疑問しか残らない」といった声が続出している。
■法的には“問題なし”
国分の録音が無断だったのか、許可を取ろうとしたところ拒否されたのかは不明だが、相手に無断で録音する行為は「秘密録音」といい、しばしばプライバシー侵害との兼ね合いで話題になる。
筆者も証拠集めなど取材活動で行ったことがあるが、みだりに公開しなければ法的には問題ないとされている。
ことし2月には、「アベプラ」こと『ABEMA Prime』（ABEMA）でも取り上げられ、新橋虎ノ門法律事務所の共同代表・武山茂樹氏が刑事では犯罪にならず、民事でも適法になりやすいと解説していた。
・合わせて読みたい→国分太一の会見、城島・松岡の名前出し“涙ながらに語ったこと” 「家族にも一言伝えさせてください」
（文／Sirabee 編集部・玉山諒太）
