杉村太蔵、藤島ジュリー景子氏の株式100％保有を推奨 補償の迅速化を優先
社長退任後も、ジャニーズ事務所の株式を100％保有する藤島ジュリー景子氏。杉村太蔵は、スムーズな補償のためにはむしろ有効だという。
■「救済会社として残して」
ジャニーズ事務所は10月2日に新体制に関する記者会見を予定しており、スタジオでは何が語られるのかを予想し、ポイントを整理。
杉村は、「ジャニーズ事務所はジャニーズ事務所で救済会社として残して、全く新しい会社を東山（紀之）さんが作って、新会社のほうにタレントが移行する」と睨む。
さらに、社長を退任したジュリー氏が保有し続けると発表されている事務所の株にも言及していった。
■「100％下落する株を誰が買う」
ジュリー氏の株式保有には「これでは一族経営から抜け出せない」との批判もあるが、杉村は「誰かが買わないといけないから、株式って。投資家からすると、この先100％下落する株を誰が買うかって気もしますけどね」と、手放そうにも買い手がつかないのではと冷静に分析。
ジャニーズ事務所は非上場企業のため、譲渡先との合意で株価が決まることを説明し、MC・今田耕司の「いま売ってしまうと非常に安くなる？」との問いにも、「安いというより、買い手がつかないんじゃないですか？」と予想した。
また、ジャニーズ事務所が向こう1年間はギャラ全額をタレントに支払い、会社は利益を上げないと表明している点も踏まえ、「だって、1年間お金入ってこなくて、どんどんこれからキャッシュが出ていく会社の株って、誰が買うかなって」と続けた。
■「独断だからこそ法を超えた救済もできる」
他方で、読売テレビ報道局解説委員長の高岡達之氏は、「100％だと藤島さんの独断だし、逆らえない」とコメント。
「顔見知りのタレントさんであっても、（株主総会等で）反対票を投じることが可能になる」とタレントたちで株を所有する案に言及したが、杉村はこれにも「結構、諸刃で。独断だからこそ、『法を超えた救済』もできるわけです」と主張。
「株式をみんなで分かち合うと、『法を超えた救済』しちゃうと株主の権利を毀損してることになるんで」と指摘した。
■「『救済』って観点から言うと…」
これに対し今田は、株主がタレントならば法を超えた救済にも賛同するのではとしたが、杉村は「株主全員の統一見解を取らなきゃいけない」「株主は株主の権利を主張できますから」と説明。
会社の意思決定にあたり、いちいち株主の同意を得る必要が生じるため、補償が複雑化・長期化すると危惧した。
その後も、「僕は『救済』って観点から言うと、藤島氏に100パー持たせて『アンタがちゃんと救済しろよ』って言ったほうが現実的なんじゃないかな」とズバリ。「だって、この人（株主）に決定権がある。この人がやるかやらないか」と述べ、円滑な補償のため、ジュリー氏が株式であり続けることを勧めた。
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（文／Sirabee 編集部・玉山諒太）
