滝沢カレンも「なんで？」　東京五輪で訴えられる可能性がある行為は…

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◼視聴者も驚き

また「頑張れニッポン」と銘打った商品は、個人経営のラーメンであっても禁止。これはJOCが「頑張れニッポン」を特別に商標登録しているからだと明かされる。

気にせずにやってしまいそうな普通の行為にも、訴えられる可能性があると知った視聴者からは「会場内ならSNSにあげたらダメなのか」「東京五輪でインスタ映えは不可能ですね」など、驚きと悲しみの声が漏れていた。

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◼3割強は「東京五輪開催反対」

東京五輪の開催決定が世間を騒がせたころ、しらべぇ編集部では全国の男女1,376名を対象に「東京五輪は開催してほしくない」かを調査、3割強が「開催して欲しくない」と回答していた。

楽しみにしている人が多い反面、当時から開催に危機感を覚えていた人は少なくない。

開催も間近になり、ますます浮き彫りになった五輪の問題点。身近な「訴えられる可能性」についても、もっと大々的に告知する必要があるだろう。