「KIMONO」騒動も該当? 炎上商法は有効なマーケティング策になると思うか聞くと…

炎上商法が成り立っていると言われる昨今。それって有効なマーケティング策?

2019/07/05 11:00

■有効策と主張する人の意見は?

炎上商法は有効と考えているSさん(30代・男性)に意見を聞いた。

「日本人は表ではいい顔をしていますが、本当は人の不幸が大好き。そこを少し刺激し、炎上させたうえで目を向けさせるやり方は、有効なマーケティング策になると思う。


例えば芸能人のクロちゃんなどは、あえて炎上させるようなことをやって知名度を高め、売れっ子になった。売れるためにはまず知名度の向上が急務なので、炎上商法は手っ取り早い。不適切なことをするのはもちろんいけませんが、少し怒らせるようなPR方法はアリだと思う」


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■有効策ではないとの声も

一方「有効なマーケティング策にはならない」と話すのは、Mさん(50代・男性)だ。

「炎上すると企業や個人にマイナスイメージがついてしまい、一生咎められることになる。注目浴びることができても『あの企業は…』と思われてしまっては元も子もないし、得意先の企業からも嫌われる。


確かに炎上させれば知名度は上がるでしょうが、悪いイメージを払拭できない可能性が高い。長期的な目で見れば、地道に営業活動したほうが絶対に良いです」


炎上商法は諸刃の剣。キム・カーダシアン氏の件も、「絶対に買わない」と心に決めた人は少なくないはずだ。

敵を作っても構わない、何を言われても構わない…そう思えなければ、「炎上マーケティング」は成立しない。そのことを、肝に銘じておく必要があるだろう。

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(文/しらべぇ編集部・佐藤 俊治

【調査概要】
方法:インターネットリサーチ
調査期間:2019年3月22日~2019年3月27日
対象:全国10代~60代の男女1,755名(有効回答数)

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